今年6月の洞爺湖サミットの主要議題である地球温暖化問題。
これは文明の加速度進化が原因だと言われる。

そこで、文明の進化を振り返る。
人類の歴史は600万年とされる。
文明の基点となったのは火を使い始めた40万年前、

40万年前　火の使用（エネルギー革命）
1万年前　農業革命（主食となる穀物の栽培）
250年前　産業革命（地下資源石油等の利用）　

時間が１／４０ずつ短縮され文明が加速度的に進化してきた。

次に起こる革命とは、第２のエネルギー革命と仮説を立てる。
地下資源から地球空間を含む太陽系資源への転換と読む。
地球温暖化を防止する温暖化効果ガスとりわけＣＯ２削減。

人類は経済成長とともに栄えてきた。
CO2削減と経済成長は両立するかを考えたい。

炭素原単位に直目する。
炭素原単位＝温暖化ガス炭素換算排出量÷実質GDP

炭素原単位が不変なら炭素を削減すると実質GDPは減少する。
しかし、日本は過去30年で炭素原単位は4割低下したが、GDPが1.7倍産出したと言い換えられる。

炭素を削減しても、炭素原単位の低下率が排出削減率を十分上回れば、CO2削減と経済成長は両立する。
実質GDP＝炭素換算排出量÷炭素原単位＞１

◎安倍前総理の世界環境会議での約束
①50年までに炭素排出量半減目標→毎年前年比1.7％削減

◎京都議定書の目標
京都議定書CO2削減率90年比6％を達成するためには06年比12.4％削減が必要。
森林吸収と排出量購入で5.4％見込んでおり、06年比7％削減。
②京都議定書目標→今後年率で前年比2.4％ずつ削減

①1.7%　②2.4%を上回る炭素原単位の低下率がないとマイナス経済成長となるが、現状では難しい。

ここで、炭素原単位を分解する。
炭素原単位＝（炭素排出量÷エネルギー供給量）×（エネルギー供給量÷実質GDP）
炭素原単位＝炭素・エネルギー比率×エネルギー効率

炭素・エネルギー比率は再生可能エネルギーの導入により化石燃料依存率が下がる→炭素税の導入

エネルギー効率は省エネが進むほど小さくなる→排出量取引をオークション方式により歳入となる

「炭素税と排出量取引オークションにより、CO2削減に価格機能を持たせ成長との両立を図る」（慶大大沢教授の提案）

◎日本は環境技術と国民の省エネ意識が高いこと
◎日本文化は世界から見れば独自性が強く、模倣、偽装で天才的能力を発揮できる

ＥＵにＣＯ2削減、地球温暖化防止で先行を許していることをバネに
新エネルギー改革にイノベーションが起こる。
ヒントは今、地球に無尽蔵に生み出されているＣＯ2と太陽熱を利用
して新たなエネルギーを生み出すことである。