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2016年04月05日(火) 
先月には著名なドイツ人政治家の逝去が続いた。

一人はFDP(自由民主党)の元党首で、前政権では連立のパートナーとして外務大臣を務めたギド・ヴェスタヴェレ。54歳だった。

在任中に同性愛婚をし、その相手を外国公式訪問に伴うなどして反感を買い、さらに外務大臣という高位に舞い上がった言動を繰り返す一方で、2009年の連邦選挙前の約束は何一つ実行せず、その報いで2013年の選挙で党支持率が5%に満たなかったため、党そのものが連邦議会での議席を失った。

2、3年前に白血病を患っているとの報道があり、長くはないと予想されていたが、果たしてその通りになった。

ケルン大聖堂での葬儀では頬を流れる涙を拭おうともしない「配偶者」もアップで写され、アンゲラ・メルケルにとっては連立の相手だったばかりでなく個人的にも交友関係のあった間柄なので、えらく思い入れのある弔辞を読んだ。

私の夫が以前、政治家連中は政敵がボロクソにいうほど悪い人間ではないにしても、その弔辞で称えられるほどの善人でもない、といっていたのを思い出した。

続いて三月末に亡くなったのは、ハンス=ディートリッヒ・ゲンシャー元外相で、その数日前に89歳になったばかりだった。この人はドイツのみならず欧州全体で、東西ドイツ再統一の立役者として知られる。

上記ヴェスタヴェレと同じくFDPに属し、コール連立政権で長く外務大臣を務めた。その職務上、数年間にわたって旧東独政府とはもちろん、ソ連、アメリカ、さらには口出し大好きのフランスとの折衝に明け暮れ、ついに統一にこぎつけた。

まあ偉いといえば偉いのだろうが、あの時期どの政治家も、ドイツ再統一における自分の存在意義をアピールしようと必死だったから、当時野党だったSPD(社会民主党)などは出番がなくてずいぶん悔しい思いをしただろう。

例によって、死後に彼を英雄視する評が相次ぎ、「統一の父」として国葬をという声が出ている。

国葬の話で古いことを思い出した。

私が大学4年生の時の年末、わが家の台所・居間が修理中で自宅では何かと不自由だったため、父母がその時期に京都・奈良を回ろうといい出し、私は東京から帰省する途中で両親に合流した。

その旅行で父にとってのハイライトは落柿舎だったが、その茅屋よりもそこにある俳人向井去来の墓が見たいのだという。

行ってみると、本当に小さい目立たぬ墓で、そのことに私も感動を覚えずにはいられなかった。

それで私は父に言った。

「今年亡くなったインドネシアのスカルノ元大統領の家族は、国葬にしてくれと政府にゴネたそうだけど、秋に亡くなったドゴール元大統領は、国葬にはしないようにという遺言を残してたんですってね。さすが、成り上がり者とは人間の格が違うと思ったけど、でも一番偉いのはこういう墓を望んだ人だと思うわ。」

スカルノ元大統領の葬儀がどうなったかは記憶にないが、ドゴール氏の方はその遺言にもかかわらず国葬になった。威風堂々・豪華絢爛大好きの欧州では、慎ましい葬儀など失礼と思われたのかもしれないが、故人の意志を無視する方がよほど失礼だと私は思う。

ところで私がびっくりしたのは、ニュースで報道されたヴェスタヴェレ元外相の葬儀で、メルケルに続いてヴェロニカ・フェレスという女優が「別れの言葉」を述べたことだった。

この女優は最近正式に結婚したが、長く富豪のマシュマイヤーという事業家の愛人で、カップルはよく(ど)派手なパーティを催して政界・経済界・芸能界の著名人を招いていた。

喫茶店で読む週刊誌にその様子がしばしば掲載されるので、招待客の面々については私も知っていたが、例えば、分かれた妻への慰謝料でスカンピンになり、大金持ちからの低利子借金で新妻とのマイホームを建てたのが原因で大統領職を辞することになったクリスチアン・ウルフとその妻も常連。そしてその仲間にヴェスタヴェレ氏もいた。

マシュマイヤー氏はかなり「あこぎな」商売人として、法の網をくぐってぎりぎり合法のことをやって富を築いた人物で、「たかりやウルフ」が彼の友人であることは驚くにはあたらなかったが、他にも、ええっ、この人までが?と思うくらい交友範囲が広かった。政治家たちも、おそらく共産党員以外は全部招きに応じていたらしい。

それでそれらのパーティでホステスを務めたヴェロニカが、親密度と知名度からヴェスタヴェレのために弔辞を買ってでたのであろうが、大聖堂でマイクの前にこの女性が現れたときにはぎょっとした。

その彼女が別れの言葉を述べ始めたときには、もっとびっくりした。

彼女は新約聖書の「ロマ書」の中の言葉を引用して言った。

「パウロはローマの信徒たちに宛てた手紙でこう言っています。『我らのうち己のために生ける者なく、己のために死ぬる者なし(文語訳)』」

いや、確かにそう書かれているのだけど、パウロ及びローマで宣教しているその弟子たちと、この女優ヴェロニカとの間に横たわる深淵を思うと、引用された聖書の言葉をどう受け止めればいいのかと、一瞬頭がくらくらしてしまった。

しかしこのことで私はロマ書を何十年ぶりかに読む気になって、文語訳の聖書を取りだしたのだった。(口語訳は日本語として美しくない上に、禁止用語などを考慮してかしょっちゅう言葉を変えるので、私は嫌いである。)

そして、これまで記憶になかった素晴らしい箇所に出くわした。

「汝等、たがいに愛を負ふのほか何をも人に負ふな。」

その前にこうある。

「汝等その負債(おひめ)をおのおのに償へ、貢を受くべき者に貢をおさめ、税を受くべき者に税をおさめ、畏るべき者をおそれ、尊ぶべき者をたふとべ。」

これらの言葉から、自分にとっての恩人のことを思い、そのあとで、世界中で増えている脱税者(税を受くべき者に税を納めていない人々)についても考えたのだが・・・

今日、朝食を終えてPCを開き、いつものように主要な新聞のニュースの見出しを繰ると、どの新聞でも最初にPanama Papers(パナマ文書)という言葉が躍っている。

何のことかと思ったら、タックスヘイブンのパナマで、そこの「モサック・フォンセンカ」という法律事務所のクライアントとして過去40年間にわたり巨万の富を運用してきた企業・富豪(一般市民さえも)の名を暴露するデータが、法律事務所の内部者によって南ドイツ新聞(Sueddeutsche Zeitung)に渡されたという話。

文書には1150万件、2.6テラバイト(って言われても想像できない)のデータが含まれ、それらクライアントの中にはプーチンやサウジアラビア国王、アイスランド首相、アルゼンチン大統領のほか、キャメロン首相の父親(故人)の名前まであるとか。

ところが日本の新聞を見てみると、パナマ文書に関する報道は一切見当たらない。これ、どういうこと?

日本はパナマ文書とは無関係なのだろうか、と思ったら、なんとなんと。

日本の上場企業トップ50社のうち45社がパナマで資産管理をさせているんだって。その総額は55兆円で、アメリカに次ぎ第二番目の額だって。

日本のマスコミの沈黙はどういうわけか。それはいったい何を意味するのだろうか。

政治家の葬儀の話から飛んだ方向に話が進んでしまったが。

(写真は向井去来の墓です。)

閲覧数956 カテゴリ日記 コメント24 投稿日時2016/04/05 00:40
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コメント(24)
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  • 2016/04/06 16:11
    鉛筆ベッガさん
    わが家の場合、これは田舎では珍しくないと思うのですが、自分の家の代々の墓地があり、おまけに我が家は檀家を持たないので子孫が「墓を守る」ことになるのだそうで、子供のない私がそこに入りたければ「金を出せ」と長男が言いだすわけです。まあ、これは決着。

    しかしそれにしても、アマゾンの冠婚葬祭パックとは驚き!であると同時に、商売としてはいいところに目をつけたものだと感心します。こちらの方に、あとはよろしく、と頼む方がよっぽどすっきりする。

    パナマ文書、日本の新聞で何も報道されないので、あれ~と思ったのですが、なるほどそういう事情があったのですね。しかしアイスランド首相が辞職したし、続いて政治家の進退が問われるなどの騒ぎが世界中で起きた場合、新聞もパナマ文書に触れないわけにはいかないでしょう。

    倫理的に許せない、の声はこちらでは大きく、もちろん緑の党が大喜び、リンケ(左党)も。特にこのところ停滞していたSPDがここぞとばかり銀行・大企業・富裕層を責めているけど、CDUが触れたがらないので連立のパートナーとしてはかなり微妙な立場にあります。

    いまや税金の問題は一国が単独で扱えるものではなく、スイスはEUにとって目の上のタンコブだったのだけど、タンコブだらけになってしまい、しかも国家元首までが関与しているとなると、どういう結末になるか、興味津々です。

    一言で言うと、核問題と同じでしょう。一国でも核を有する国があれば、国際核禁止条約なんて無意味。一か所でもタックスヘイブンがあれば、G7だのG20だのが税の公平化・公正化を議論しても無駄。
    次項有
  • 2016/04/06 16:40
    鉛筆ベッガさん
    > ヘイクロウさん
    私も日本語のサイトで、タックスへイブンを活用(悪用)している日本企業についての記事を読み、再度確認しようとしたら、半日のうちに肝心の箇所が消されてました。

    アイスランド首相はこちらで昨日の午前に議会を解散するといっていたのが、午後には辞職。えらくあやしげな、白太りの男ですなあ。

    中国は報道規制でネットも監視。私、企業の税逃れ追及は後回しでもいいと思うのですよ。彼らの存在理由は利益だから、まあ、これを「悪」として追及するのはなかなか難しい。

    しかし政治家はそうはいきません。国民を代表する人々、公共の利益のために尽くすべき人々でしょう。実態はともかくこの理念は誰もが認めるはず。日本の政治家がリストの中に含まれていないことを願うばかりです。
    次項有
  • 2016/04/08 13:27
    > 企業の税逃れ追及
     日本の場合、投資信託や年金資金運用ファンドの相当数が、ケイマンとかで設立されてます。
    次項有
  • 2016/04/12 04:30
    鉛筆ベッガさん
    > かーりーさん
    旅行中に読んだ新聞もパナマ文書で持ち切り。キャメロンはずいぶん手際が悪かったですね。父親のしたことは関係ない、といっておいて、彼自身や妻も投資に関与していたことがばれると、あわてて謝罪。

    このやり方はこちらでは「サラミ戦術」と呼ばれます。サラミを少しづつ切るように、事実を小出しにするやり方。これまで欧州各国でこういうやり方のために失墜した人は少なくありません。キャメロンほどの海千の政治家が、隠しおおせると思ったことが驚きです。

    今日読んだネットサイトでは、電通、JAL、三菱商事、日本郵船などの名が上がっていたけど、新聞はあいかわらず沈黙ですか。

    東電のが福島原発事故で財政危機に陥り政府の援助を求めましたが、この会社も確かオランダに隠し財産がありますよね。

    JALも再建のために株主や元社員に犠牲を強いておきながら、パナマにダミー会社をもっていたわけかあ。

    帰国にJALの切符を買ったけどキャンセルしたい気分。でも他の航空会社だって、日本・ドイツ・フランス・英国を問わず、パナマ以外のどこかの事務所を使って税逃れをしているに決まっている。
    次項有
  • 2016/04/12 04:45
    鉛筆ベッガさん
    > 南総の寅次郎さん
    はい、そうです、JALや三菱商事の名を見つけた上記のネットサイトというのはここです。

    余談ながら、日本語で言うペーパー・カンパニー/ダミー会社は英語ではshell corporation(殻の会社)、フランス語ではsociete ecran(ディスプレイ会社)、ドイツ語ではBriefkastenfirma(郵便受け会社:郵便受けがあるだけだから)。要するに実体のない見せかけの会社ということですが、いずれもよくつけたものだと感心します。
    次項有
  • 2016/04/12 06:50
    > 新聞はあいかわらず沈黙ですか。

     混乱している部分、整理しときます。この手の文書は定期的に漏洩してまして、
     2013:オフショアリーク
     2014:ルクセンブルクリーク
     2015:スイスリーク
     2016:パナマ文書 ( https://panamapapers.icij.org )
    こんな感じです。
     パナマ文書は、ICIJに参加してる報道機関しか見ることはできなくて、それは5月に公開するよと言っているわけです。ちなみに日本では朝日新聞と共同通信が関係者になります。で、これまでリークされた範囲では日本の政治家の名前が挙がってないです。企業についても同様です。別に政府や企業を擁護する気は無いのですが、名前があがってないから騒いでいないわけでして。ネットで出回ってるリストはすべてガセです。あるいは、オフショアリークスの使いまわしです。
     ちなみにオフショアリークは、現在でも、誰でも閲覧できます。ご覧になりたい方はどうぞご自由に。日本関連に直リンクしてます。
      ↓
    https://offshoreleaks.icij.org/search?country=JA&am…amp;adr=on

     以下は、当時の報道情報です。
    【タックスヘイブンに所在する事業体に関する情報の入手について 国税庁】(2013/05)
    http://www.nta.go.jp/kohyo/press/press/2012/tax_hav…/index.htm
    >  国税庁は、平成25年5月、オーストラリア国税庁から、同庁が入手したオフショア(いわゆるタックスヘイブン国・地域等)に所在する事業体(法人・信託等)に関する大量の情報のうち、我が国の納税者に関連すると見込まれる情報の提供を受けました。
    【国税庁 大量のタックスヘイブン資料入手 NHKニュース】(2013/06/01)
    > 国税庁は、カリブ海のケイマン諸島などタックスヘイブンと呼ばれる国や地域に財産を持つ日本人のリストを大量に入手し、脱税が疑われるケースなどがないか調査していくことを明らかにしました。
    【タックスヘイブンを使ったのは誰かが検索できる秘密ファイルのデータベース公開、日本の住所も多数あり】(2013/06/15)
    http://gigazine.net/news/20130615-icij/
    > なお、朝日新聞によると「ファイルには日本関連の少なくとも40以上の法人や、450人以上の中小企業経営者、医師らが含まれており、この一部も公開される見通し」

    > キャメロン
     下手すると、EU脱退投票に影響したりするんですかね。

    > サラミ戦術
     これは面白い言い方。昔、ビートたけしさんが、「芸能人は覚せい剤。切り売りすれば大儲けできる」と言っていたのを思い出しました。

    > 日本・ドイツ・フランス・英国を問わず、パナマ以外のどこかの事務所を使って税逃れをしているに決まっている。

     思うに、欧米で盛り上がってるのに日本ではそうでない理由、多分盛り上がらないだろう...。欧米は日本よりトップクラスが猛烈にお金持ち。だから、「1%の金持ち vs 99%のその他」の構図がつくれる。"Occupy Wall Street" はその典型例です。対して日本は、お金持ちは欧米ほど極端でなく、お金持ちから中流までダラダラと団子状態で下りてくる。「70%の団子状態 vs 30%の貧困層」、これが現在の日本。で、中間層含む団子状態の中の人がオフショア使ってるわけです。例えば投資信託ファンドや年金資金運用ファンド、これのメインの顧客は中間層です。「正義」の問題だと言って怒りに震えることはできるけど、やはり「自分のボーナスや年金運用だもの節税しなくちゃ」が同居してる。前者の怒りはフィクション(空気)で、後者が「水を差す」。そういうことだと思います。

     話は変わるけど(実は同じ話なのだけれど...)、いわゆる小泉改革を支持し、所得税減税を支持したのは正に中間層な訳で、その結果、富裕層は大幅減税になり、中間層は実は減税に関しては何も変わらなかった。反対に、低所得者は地方税・社会保険料値上げで身動きとれなくなった。中間層の世論でどの層が楽をし、どの層が苦しくなったのか、これはもうはっきりしてるのです。その上で、現状より再分配を強化しようという主張、世代間負担だけでなく世代内負担もやろうよという主張、例えば、年金国庫負担金を低年金者に厚く配分する等、これは富裕層以上に中間層を仮想敵にしてしまう主張になりかねないのですよ。だから与党も野党もマスメディアもはっきり物を言わない。でもそこをやらなければ、低所得者層が爆発的に増えて経済的にも政治的にも国家的危機になっていく。それが現状置かれている日本の姿だと思います。
    次項有
  • 2016/04/12 15:53
    鉛筆ベッガさん
    > かーりーさん
    過去10年近くにわたるルクセンブルク、スイスの脱税幇助の露呈はドイツでは大きく取り上げられました。特にスイス(およびリヒテンシュタイン)で公人が資産隠しをしている事実は2008年以降大問題となり、当時の連立相手のSPDが同党の財相の指導のもと、スイス銀行の従業員にデータを盗ませるケースが頻発。

    いずれこのことについてブログをと思っていたこともあり、パナマ文書への政府と各党の対応には大いに興味があります。

    しかし、この種の事件は、一時的に国民の嫉妬心を煽っておいてその復讐心を満足させるという効果はあるものの、政党の人気・支持にはつながらないことが非常に面白いと思います。
    次項有
  • 2016/04/13 03:29
    > 一時的に国民の嫉妬心を煽っておいてその復讐心を満足させるという効果はあるものの、政党の人気・支持にはつながらない

    あ、これはあるなぁ...、脱原発なんかその典型。
    あと、環境ホルモンとかダイオキシンとか、過去にも色々ありました。
    騒ぎが好きな人がいて、そういう人たちが先物取引的に騒いじゃうので、
    いざ本番!という際には、もう飽きちゃってる。
    そういうことなんじゃないかなぁ。
    次項有
  • 2016/04/13 06:26
    鉛筆ベッガさん
    > かーりーさん
    ほんと、騒ぐのにはタイミングが大事ですよね。先の地方選挙で、AfDは取り上げる問題のタイミングが実によかったので、票が伸びたと言えます。

    先日、難民の住居が放火され、ハーケンクロイツの落書きがあったので、メディアは極右の犯罪と大騒ぎを始めた。ところが、実際は部屋が狭くて古いという不満を持つ26歳のシリア人の仕業と分かり、急にトーンダウンして、その後はうやむやになりました。

    この種の事件が連発し、また難民に混じって来たイスラム原理者がテロを起こしたら、CDUは政権を維持できなくなります。

    来年の国政選挙の数か月前にそれが起きたらどうしよう。それが現政権の最大の恐怖です。
    次項有
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